新築売戸建住宅 川崎市川崎区 追分町 (小田栄駅) 3階建 4LDK

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価格 4,298万円 間取り 4LDK
交通 ＪＲ南武線 / 小田栄駅 徒歩15分
所在地 神奈川県川崎市川崎区追分町
築年月 2024年4月

 建物面積 105.15㎡ 土地面積 公簿 50.31㎡
私道負担面積 -

ポイント

設計住宅性能評価書あり　建設住宅性能評価書あり

  • 駐車場2台以上
  • 南向き
  • 閑静な住宅街
  • 都市ガス
  • システムキッチン
  • トイレ2ヶ所
  • 追焚き機能
  • 二世帯向き
  • 角地
  • モニター付インターホン

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おすすめコメント
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    アピールポイント

    ■　無料！　当社独自のサービスで通常かかる仲介手数料（約１４８万円）が０円！
    ■広々ＬＤＫ約１７帖に対面キッチン
    ■４ＬＤＫ＋車庫
    ■住宅性能評価書取得で安心住まい

    【ご案内方法】
    ■現地・送迎（鶴見区・幸区・川崎区お住まいの方）・ご来社・最寄り駅等
    　お客様のご希望に合わせてご案内致します。

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    物件詳細情報

    交通 ＪＲ南武線 / 小田栄駅 徒歩15分
    その他交通 ＪＲ東海道本線（東京～熱海） / 川崎駅
    【バス】9分 追分 停歩2分
    所在地 神奈川県川崎市川崎区追分町
    物件種目 新築売戸建住宅
    価格 4,298万円 借地期間・地代(月額) -（-）
    権利金 - 敷金/保証金 -／-
    維持費等 - その他一時金 -
    設備 システムキッチン　モニタ付インターホン　複層ガラス　食器洗浄乾燥機　３口以上コンロ　浴室乾燥機　都市ガス　温水洗浄便座　浴室に窓あり
    瑕疵保証 -
    瑕疵保険 -
    評価・証明書 -
    備考
    エネルギー消費性能 - 断熱性能 -
    目安光熱費 -
    建物名 追分町　１号棟
    間取り(内訳) 4LDK（洋 5･4.4･5.2･5） 建物面積 105.15㎡
    土地面積 公簿 50.31㎡ 私道負担面積 -
    築年月 2024年4月 階建 3階建
    駐車場 - 建物構造 木造
    土地権利 所有権 都市計画 市街化区域
    用途地域 商業地域 接道状況 -
    建ぺい率 80% 容積率 240%
    地目 宅地 地勢 -
    国土法届出 - セットバック -
    建築確認番号 -
    現況 完成済 引渡可能時期 相談
    仲介手数料 不要
    物件番号 6983088443 管理番号 -
    情報公開日 2024/10/05 次回更新予定日 2024/10/25

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    (有)フロンティア住販

    交通：
    ＪＲ南武線／尻手　徒歩8分
    住所：
    神奈川県横浜市鶴見区尻手３丁目４－１０　
    TEL：
    045-573-2249
    FAX：
    045-571-8689
    所属団体など：
    (公社)神奈川県宅地建物取引業協会会員
    (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    媒介
    免許番号：
    神奈川県知事免許（６）第２２８１６号

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    • 間取図は、現況を優先させていただきます。
    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      ※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。

      物件によって金額が異なります。
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